【仕事効率】高実績を上げる企業とはどのような組織かを分析する

良い業績の企業とは

高業績を叩き出している組織とは、どのような組織なのでしょうか。
今回は、具体的にどのような施策が実施されているのかを見ていきながら、分析していきます。

確実な従業員満足度向上へのコツ

日本企業売上高ランキングによると、2017年において日本国内で最も利益を上げた3社として、売上高が27兆円のトヨタ自動車、13兆円の本田技研工業、同じく13兆円の日本郵便が挙げられています。

これら売上高上位3社の共通点を探した結果、大きく分けてふたつの点を挙げることができます。
それは、顧客満足度を得るために従業員満足度の面から体制を整えることができ、なおかつグローバルな意識を持っている組織であるという点です。

高業績を上げている上位3つの企業が実際にどのような戦略でもって以上に挙げた点を実践しているのか、その具体例を交えて掘り下げていきましょう。

ESとは従業員満足度のこと

顧客満足度を得るためのカギとなる要素は、従業員満足度、すなわちESであることはご存じの通りかと思います。
実際に、高業績をおさめている各3社においてもESへの取り組み体制がしっかりと整えられています。

3社の中でも特にESに力を注いでいると見受けられる企業は、トヨタ自動車です。
キャリアセオリーによると、トヨタ自動車は長時間労働への規制が厳しく、残業代がしっかりと支払われるホワイト企業であり、メーカー業界の中では労働環境の整った職場であると言及されています。

実際に、トヨタ自動車公式ホームページの従業員とともにの従業員満足度調査結果の項によると、2016年度に行った、事務・技術職を対象とした従業員満足度調査では、78.0%が満足しているとし、その理由として挙げられた最も多かった点は「仕事の質・レベル」、次いで「給与水準」「職場の人間関係」であるとされています。

この調査結果によれば、実に従業員の約8割の満足度を引き出していることになるのです。

実際に行われている取り組み

このような高いESを実現するに至って企業内で行われている取り組みとして、以下のようなものがあった。
ここからは、具体的な企業と実際に執り行われている施策について見ていきましょう。

従業員の健康管理

まず、従業員へのケアの手厚さです。

健康づくり活動の項によると、心身ともに健康な人づくり・職場づくりを全社の方針として定め、個人の健康診断結果に沿って作られる実践シートを提供することで健康づくりへの意識を持つきっかけを与えているといいます。
さらに、メンタルヘルス活動によると、心の健康増進を図るという目的のもと、ストレスの対処法を学ぶセルフケア研修や、管理者を対象としたラインケア研修、部下を管理する監督者を対象としたリスナー研修など様々な研修を実施していることが分かります。

  • 実践シートを提供する
  • セルフケア研修を実施する
  • リスナー研修の開催
  • ラインケア研修の開催

このような体制を整え、従業員一人一人に目を向ける取り組みがESの獲得に繋がっているのではないかと考えます。

また、在宅勤務制度を実施しているのも特徴的です。
在宅勤務制度によれば、育児・介護従事者に限らず、適用条件を満たした者は在宅勤務制度を利用することができるFTL(Free Time & Location)制度を導入し、その利用者からは制度を支持する声が多数上がっているのです。

このような制度も、従業員一人一人の環境に柔軟に対応することによるESの獲得であると考えます。

残業をしない日を定めている企業も

本田技研工業に関しても、ESに対しての多様な取り組みについて本田技研工業公式ホームページの従業員とHondaにて記載されています。

  • 残業を行わない、ノー残業デーを作る
  • 有給休暇をとりやすくする仕組みに
  • ベビーシッター派遣サービスを行う

例えば働きやすい職場環境づくりの項によると、水曜と金曜をノー残業デーと定め定時退社をさせる取り組みや、年次有給休暇の繰越日数を超えてカットされる日数をゼロにするといった取り組みを40年以上も続けている。
これに加えて、一定の年数勤務した従業員には3日間や5日間連続で年次有給休暇を取ることを奨励する取り組みや、育児支援を目的としたベビーシッター派遣サービスの提供など、従業員の時間に目を向けた取り組みがいくつも取り入れられている。

日本郵便においても、日本郵便グループ公式ホームページ職種・仕事・社員を知るの社員紹介の項によれば、ESを向上させるための取り組みとしてJPスタイルを基盤とした働き方改革の推進、ほめる文化の浸透、好取組の共有・拡大の3つの活動を掲げています。

  • ほめる・ほめあう文化の浸透
  • よい取り組みは共有し、広げていくという意識づくり

これらの取り組みにより、定時退社の促進やほめることで主体的に物事に挑戦ができる環境づくりを目的としたほめ活といった独自の取り組みを展開していることが分かる。

以上のことから分かるように、高業績を収めている3社ともES向上のための施策を具体的に定めています。
従業員の心理的・身体的健康面へのケアや従業員各々に合った働きかたを提供することがESの基盤となり、それが顧客満足度へ繋がることで売上高として数字に表れてくるのではないかと考えられます。

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